雷
火災保険は火事による被害だけでなく、地震を除く自然災害全般による被害に適用されます。
ここでは、自然災害の一例として雷による被害に対して火災保険を適用することができるケースを紹介します。
落雷による被害で火災保険が
適用されるケース
雷が自宅の屋根に落ちて、
瓦が吹き飛び、屋根に
穴があいてしまった
落雷は風災や雪災と同様に自然災害として扱われるため、落雷による被害は火災保険の適用対象となります。
また、屋根や瓦といった箇所は、火災保険の補償対象のうち「建物」に含まれています。
落雷によって家の屋根や瓦に損傷が生じた場合、「建物」を補償対象とする契約を取り交わしていれば保険金を申請できます。
庭に落ちた雷から
飛び火して、建物が
燃えてしまった
家そのものは、当然ながら火災保険が補償対象とする「建物」として認められます。
そのため、雷を含む自然災害によって建物が燃えた場合、保険対象に「建物」を設定していれば火災保険が適用されます。
分配器に雷が落ちて
テレビが壊れた
火災保険の補償対象には「建物」の他に「家財」という分類も用意されており、テレビなどの家具家電は「家財」に振り分けられます。
そのため、保険対象に「家財」を入れていれば、雷によってテレビが故障した場合に修繕費として保険金を受給できます。
落雷により、電源が
入っていたパソコンが壊れた
パソコンなどの電化製品、テレビと同様に「家財」として火災保険の補償対象となります。
一般的に、火災保険といえば「建物」を補償対象に契約するケースが多いですが、落雷によるパソコンの故障に保険を適用するには「家財」も補償対象に設定しておく必要があります。
落雷による被害で
補償されるもの
建物
窓
「落雷による被害で火災保険が適用されるケース」のパートで紹介した通り、火災保険の補償対象は「建物」と「家財」の2種類に分けられ、保険加入時にどちらか或いは両方を設定できます。
このうち家の窓は「建物」の一部に該当するため、「建物」を補償対象に設定していれば落雷によって被害が出た際に保険金給付を申請することができます。
屋根
屋根は家の中でも特に落雷によって損傷しやすい箇所であるため、雷被害による火災保険申請の対象になるケースが多くあります。
火災保険において、屋根は窓と同様に「建物」の一部としてみなされるため、補償対象に「建物」を入れていれば火災保険による補償金を受けられます。
畳上や床上
雷によって火事が発生し畳や床が燃えてしまった等の場合は、火災保険が適用されます。
畳や床は「建物」に分類されるので、火災保険加入時に「建物」を補償対象に設定しておく必要があります。
物置
家の庭などに建てている物置も、火災保険では「建物」も一種として扱われます。
そのため、落雷によって物置が壊れた場合は、「建物」を補償対象に入れていれば火災保険を申請して補償金を受け取ることができます。
カーポート
カーポートとは、壁があるガレージと違い、柱と屋根のみで構成された駐車スペースを指します。
カーポートも火災保険では「建物」の一部として扱われるため、「建物」を補償対象に設定しておけば雷で被害を受けた際に保険金を受けられます。
自然災害にあったら
火災保険を利用しましょう!
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家財
家具
火災保険の補償対象には上述した「建物」に加えて、「家財」というカテゴリーも存在します。
「家財」の代表例としては、寝具やソファー、タンスなどの家具が挙げられます。
雷が落ちて家具が燃えた等の場合では、火災保険の補償対象に「家財」を設定している場合のみ保険金を申請できます。
家電製品
テレビや冷蔵庫、パソコンなどの家電製品は、落雷発生時にショートなどの故障が起きやすいです。
これらの家電製品も、家具と同じく「家財」に認められるため、雷による損傷に対しては火災保険を使って補償金を請求できます。
衣類
服や靴、カバンなどの衣類も、火災保険では「家財」に含まれており補償対象となります。
落雷によって衣類が燃えた等のケースでは、「家財」を補償対象としている場合であれば火災保険を使えます。
自転車、原動機付自転車
車両は火災保険の補償対象ではないため、落雷によって自転車や原動機付自転車が故障した場合では火災保険は申請できません。
ただし、一部保険会社によっては、条件付きで原付自転車を「家財」としてみなしているケースもあります。詳細は保険会社に問い合わせて確認することをおすすめします。
落雷による火災保険の
給付金で修理は必須?
家電の修理費用として火災保険を申請した場合でも、保険金の用途までは指定されていません。そのため、受け取った保険金を修理費として使おうが、娯楽などの別の目的に使おうが受給者の自由です。
しかし、保険金を受け取ったにも関わらず被害箇所を修理せずに放置した場合、同じ箇所に再度被害が発生した際に保険金を受け取れなくなる点には注意が必要です。
申請手続きが面倒な場合は、火災保険申請サポート会社に依頼することもできます。
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